コロナ禍で住宅メーカーが商機を見いだす事情 住まいと暮らしは歴史的転換を迎えている

ステイホームの影響で、在宅ワークスペースを住まいに求めるニーズが高まっている（写真：大和ハウス工業提供）

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛「ステイホーム」が、私たちの暮らしに重大なインパクトを与えていることについては、多くの人の間で異論がないことだろう。何しろ、緊急事態宣言解除を経た今、「ニューノーマル」という、新たなライフスタイルへの適応が求められているくらいだからだ。

この一連の出来事は今後、住まいの在り方に非常に大きな変化を促す可能性がある。というのも、住まいは暮らしの中心に位置づけられるものだからである。特に、今回の暮らしにおける変化はこれまでに経験したことがない早さと規模で進行しているものだ。このため、ステイホームや在宅ワークの実態に関する調査や分析が、すでにいくつか見られる。

男性より女性の方がステイホームに負担感

例えば、積水ハウス「住生活研究所」がまとめた「在宅中の家での過ごし方調査」では、ステイホームそのものに関して、人々がどのように感じているのかを明らかにしている。

それによると、在宅時間の増加によってストレスが増えた人は全体で60％となっており、男女別では男性が51％、女性が70％と、女性のほうがストレスが増えたと感じているという結果となっていた。

ストレスが増えた理由としては、全体で「運動不足」（37％）、「家計の出費増」（22％）、「家事量の増加」（20％）などとなっており、特に家事量の増加については女性が39%と、男性の13%よりも負担感が大きかった。

旭化成ホームズの「くらしノベーション研究所」は在宅ワーク実態について調べている。それによると、家族とのコミュニケーションの増加や、通勤時間が削れる一方で、「仕事量が増えた」「ON・OFFの切り替えの難しさ」、「常に仕事のものが目に入ってしまう」、「部屋が散らかりやすい」などがデメリットとして挙げられ、特に女性のほうが日常との切り替えに苦労しているとの声が見受けられた。