世界一広大な海に囲まれた太平洋諸島の国々の多くは、地球上で新型コロナウイルスの影響を受けていない最後の砦だった。ほかの国々から極めて遠く離れているという地理的条件と、パンデミックの初期段階で国境を封鎖した政府の措置が功を奏したかたちだ。
例えばマーシャル諸島は、感染者が1人でも出ればリスクになると判断し、世界でもかなり早い2020年1月の段階で国外からの渡航制限に踏み切っている。キリバス、パラオ、トンガ、ソロモン諸島などでは、同様の方針がおおよそうまくいってきた。
「これまでのところ、こうした国々では国境を封鎖し、自国民を含む人々の入国に非常に細心の注意を払ってきたことで、新型コロナウイルスによる感染を水際で食い止めることができていました」と、グリフィス大学アジア研究所の太平洋部門を統括するテス・ニュートン・ケインは言う。
一方で、国境の封鎖には国内経済への打撃も伴う。これらの国々では経済の大部分を観光業が担っている。政府がしばらくの辛抱を呼びかけるなか、海外に出ていた学生は帰国できず、家族は離ればなれになり、船員たちは国外に足止めされた状態が続いた。
こうした厳格な国境封鎖は、永遠には続けられない。パンデミックへの突入から2年が経ち、制限をゆるめる国も出てきたのだ。
キリバスは22年に入って国境を再び開き始め、1月末には54名のキリバス人を乗せたチャーター機が入国を許可された。帰国者の多くは国外で伝道活動をしていた宣教師たちである。
ところが、そのなかに感染者が含まれており、新型コロナウイルスが国内に持ち込まれることになった。この時点で、キリバスは世界でも数少ない「新型コロナウイルスの感染者を1人も出していない国」ではなくなってしまったのである。
こうしてキリバス国内のオミクロン株への感染者は、2月22日の時点で累計2,800人を超えた。キリバスは1月22日からロックダウンに入り、マスクの装着とソーシャルディスタンスの確保、移動時のワクチン接種証明提示を義務づけている。
また、これを受けて政府は災害事態宣言を発令した。ニュージーランドで先住民太平洋諸島系医師のネットワークの代表を務めるアピ・タルマイトガはAP通信に対し、キリバスの医療現場には集中治療室（ICU）用のベッドが数床しかないとみられると説明している。
キリバスは広大な範囲に散在する30余りの環礁からなる。これまでは地理的な隔たりのおかげで人々の安全を確保できていたと言えるが、裏を返せば、しかるべき治療を受けるまで数日を要する場合があることにもなる。「Our World in Data」のデータによると、キリバスでワクチン接種を完了した人は人口の4割弱にとどまっている。
この2年間、新型コロナウイルス感染者を出していなかったパラオでも、今年1月初旬になって初の感染事例が報告された。海外からの入国者が持ち込んだもので、のちに感染者の累計は2月23日時点で3,667人に達している。
パラオでは学校が閉鎖され、マスク装着義務が発令された。ある医療従事者は「長いときは1日に16時間働き、帰宅しても家族に感染させる危険性を恐れて家の外で寝ている」とFacebookに投稿し、現場のひっ迫した状況を訴えている。
ソロモン諸島でも新規感染者は急増した。市中感染が初めて確認されたのは1月19日である。マナセ・ソガバレ首相は2月6日の時点で首都ホニアラでは住民の2人に1人が感染しているとみられると説明している。つまり、市内の感染者が50,000人近くに達した計算になる。
ホニアラには新型コロナウイルス感染者専用の隔離施設が1カ所だけあり、病床数は56床しかない。こうしたなかオーストラリア政府は、医療物資と医療チームを1月29日に空路で派遣した。
ソロモン諸島ではワクチンは十分に供給されているものの、接種した人は5人に1人程度にとどまっている。ソーシャルメディアにはワクチン接種を受けるために大勢の人が集まる様子が投稿されている一方で、新型コロナウイルスによるとみられる死者は2月23日の時点で87人が報告された。
ソガバレ首相は国民に向けた2月6日の演説で、次のように語っている。「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を巡る情勢は改善に向かう前に悪化していくでしょう。わが国の感染者は増え、悲しいことですが命を落とす人も増える可能性があります」
海底火山の噴火と津波という災害に1月に見舞われたばかりのトンガは、感染拡大が起きればおそらく最も弱い立場にある国と言っていい。そのトンガでは2月1日、港湾労働者2名の感染が確認されたと政府が発表している。それから2日後には感染者数は13人に増え、政府は期限を設けずにロックダウンに入ることを決めた。
ワクチン接種率は6割を超えているが、3回目の接種はまだ進んでいない。このためオミクロン株に対する免疫が十分に備わっているかどうかは疑問符が付く。ニュージーランド政府は最前線で働く人とリスクが高い人への接種を迅速に進めるべく、ファイザー製ワクチン9,300回分をトンガに無償提供した。
これらの国々のコミュニティが新型コロナウイルスに対していかに脆弱かは、いくら言っても誇張にはならないだろう。
ワクチン接種率は国や地域によってかなり開きがある。パラオでは95％の人が接種を済ませているが、パプアニューギニアではわずか3％にとどまる。パプアニューギニアで人口の3分の1が接種を完了するには5年かかると分析した報告もある。
一方、接種率はまずまずだが上向いている国もある。フィジーは7割近くが接種を完了し、ニューカレドニアとサモアは6割を超えている。
「現状に対する満足と油断の度合い」がワクチン接種率の低さを招いている国もあるのだと、グリフィス大学アジア研究所のニュートン・ケインは指摘する。新型コロナウイルスの感染事例がそもそもなかったり少なかったりしたせいで、一般市民にとって接種しようという動機が生まれにくかったケースだ。
医療制度への不信感がワクチン接種に消極的な姿勢につながり、問題になる場合もある。ソーシャルメディアで拡散した誤った情報が、接種率の低さを招いている国も見受けられる。
さらに、肥満や糖尿病の人が増えている現状も挙げられる。植民地時代をへて独立後に輸入されてくる安価な加工食品へと食生活の比重がシフトしたことに加えて、座っている時間が長いライフスタイルへの変化も進んでいるからだ。
肥満と糖尿病は、新型コロナウイルス感染症の2大リスク要因とされている。トンガでは成人の6割が肥満と考えられている。キリバス、ソロモン諸島、ヴァヌアツは、人口の35％超が栄養不足の状態にある。
「太平洋諸島ではほとんどと言っていいほど、どの国も糖尿病の有病率が非常に高いのです」と、ストラスブール大学でウイルス学と遺伝学を研究するフィリップ・ジョルジェルは言う。ジョルジェルはニューカレドニアで調査を実施してきたほか、新型コロナウイルス感染症が太平洋諸島の国々に与える影響についてもっと研究調査すべきだとする提言を医学学術誌『The Lancet』に共同で発表している。
太平洋諸島諸国の医療体制は、設備、リソース、訓練を受けたスタッフという点で極めて限定的だ。アジア開発銀行のデータによると、人口10,000人あたりの病床数は21床、医師数はわずか5人にとどまる。
また、ソーシャルディスタンスの確保がままならない人も多い。「拡大家族で暮らしている世帯が多くあるのです」と、グリフィス大学アジア研究所のニュートン・ケインは説明する。つまり、複数の世代が一緒に暮らし、密接な結びつきをもっているのだ。「そうなると、人との距離を維持することは難しくなります」
ロックダウンを実施した場合も、窮地に陥る人が出てしまう。必要なものをあらかじめ買い揃えておける現金の蓄えがない人もいるからだ。
その結果、新型コロナウイルスのパンデミック、非伝染性疾患の高い罹患率、そして地震やサイクロンなどこの地域でよく発生する自然災害のリスクという三重の重荷を背負っている国もあると、太平洋諸島の地域協力機構である太平洋共同体で公衆衛生部門のディレクターを務めるベルリン・カフォアは説明する。
太平洋共同体があるニューカレドニアの新型コロナウイルス感染者数は累計45,000人を超え、死者は300人近くに達している。「自然災害が一度起きただけでも、食糧確保の取り組みや目標は国全体で一時的な壊滅状態に陥ることがあります」と、カフォアは言う。このため、こうした国の人々は「新型コロナウイルスに感染したときの合併症による打撃を非常に受けやすいのです」
パンデミックになってからの2年にわたって隔離状態に置かれたことで、太平洋に浮かぶ孤島ともいえる国々は大きな代償を払ってきた。アジア開発銀行のデータによると、2020年の太平洋諸島諸国の経済規模は6％近く縮小した。これらの国々では、今後2〜3年の間に国際的な支援を受けられなければ、経済後退の余波による「失われた10年」に直面するリスクがあると、シドニーの独立系シンクタンクLowy Instituteは警告する。
もともと存在していた社会面、医療面での脆弱性もさらに高まっている。「全般的なリソース不足、そして新型コロナウイルス対策に多大なリソースを割かなければならない事態を受けて、それ以外の医療関連の課題が放置されている実態が明らかになってきています」と、グリフィス大学アジア研究所のニュートン・ケインは指摘する。
「いま懸念しているのは、結核の動向調査不足や、糖尿病やその予備軍できちんとモニタリングされていない人、その他の疾患で治療を受けられていない人などの問題です」と、ニュートン・ケインは言う。そして新型コロナウイルス対策としてとってきたさまざまな封鎖措置が、これから人々の健康にもたらす間接的な影響は重大だと警告する。
いま、アウトブレイク（集団感染）や感染拡大と戦うこれらの国々にとって、パンデミックを抜け出す道のりは予断を許さない。「太平洋諸島諸国は、すでに弱体化して委縮した経済を活性化させ、人々の生活を上向きにするために、いずれも（国境の往来や経済活動を）再開させる必要があります」と、太平洋共同体のカフォアは言う。
いつ再開させるかは、ワクチン接種率や重症者の受け入れ態勢などの要素を見て決めることになるだろう。太平洋共同体から太平洋諸島の国々への助言はシンプルだ。「新型コロナウイルスが入ってくることを前提に、きちんと備えることです」と、カフォアは語る。
遠く離れたこれらの国にとって、これまでは国境を封鎖し外の世界から隔離することが唯一の手段であり、それで対処できていた。「ただし問題は、それで永遠にうまくいくわけではないことです」と、ストラスブール大学のジョルジェルは言う。
（WIRED US/Translation by Noriko Ishigaki/Edit by Daisuke Takimoto）
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