巨大な飛行機「ストラトローンチ」は、夢の上に築き上げられていたプロジェクトである。この計画を推進していたマイクロソフト共同創業者のポール・アレンは、言い表せないほど裕福な人物だった。宇宙探査に心を奪われて育ち、科学ライターのウィリー・レイが手がけた先見性のあるロケット学術書のような本を、むさぼるように読んでいたのだ。
そんなアレンは2000年代の初めに、民間資本による有人宇宙船「スペースシップワン」のプロジェクトに出資している。人間を宇宙に送り込んだ初の民間ベンチャーとして「アンサリXプライズ」を受賞し、資金を獲得しているプロジェクトだ。
のちにアレンは、この技術をヴァージン・ギャラクティックにライセンス供与した。この技術に基づいてヴァージンは独自のマザーシップを建造し、リチャード・ブランソンを弾道飛行へと送り出している。
一方で、アレンは米航空宇宙局（NASA）の消極的な姿勢に不満を抱き、宇宙事業への復帰を決意した。伝説的な航空技術者のバート・ルータンを雇い、衛星やその他の宇宙船を空の果てまで打ち上げることが可能な巨大な母機を設計したのである。
双胴で翼長385フィート（約117m）という巨大な飛行機「ストラトローンチ」（のちに“ロック”とも呼ばれる）は、その存在自体が息をのむような光景だった。積み荷を天まで空輸するという使命がゆえに、余計にそう見えていたのだろう。わたしは2018年、世界最大の飛行機をこの目で見るためにモハーヴェ砂漠へと出かけた。
ところが、何十年も患ってきたリンパ腫が3回目の発症となってアレンが2018年11月にこの世を去ったとき、彼の宇宙への夢もまたついえたのである。
ストラトローンチはまだ企業としては存続しているが、カーマン・ラインを越える設計はできていない。それどころか、臆面もない防衛請負業者になっている。国連軍縮部によって「新型不安定化戦略兵器」と呼ばれるプログラムされた航空機を、マッハ5以上の速度で推進させる極超音速技術を専門にしているのだ。
こうなった経緯を説明しよう。
アレンの死により、ストラトローンチだけでなくスポーツチームやAIシンクタンクも保有するアレンの持ち株会社であるバルカンは、妹のジョディに手に渡った。どうやら彼女は宇宙ベンチャーを維持することを望んでいなかったようで、買い手に対してストラトローンチを4億ドル（約507億円）でオファーした。これは兄の投資額よりはるかに少ない金額である。
世界最大の飛行機を引き受ける者が現れるかどうかは、定かではなかった。アレンの宇宙ベンチャーへの貢献を長らく軽んじてきたリチャード・ブランソンは、冗談交じりに1ドルを提案したという。
だが、謎の買い手が1社現れた。3つの頭をもち、地獄の門を守る神話上の犬にちなんで名付けられた非上場の投資ファンドであるサーベラス・キャピタル・マネジメントだ。
バルカンによる19年10月の売却のとき、ストラトローンチは売却額だけでなく買い手についても公表しなかった。その正体を、記者たちは数カ月後の米証券取引委員会（SEC）のレポートを通じて発見したのである。
その理由は、恐らく共同創業者のスティーヴン・ファインバーグが経営するサーベラスが厄介事を抱えているからだろう。同社はかつて、レミントン・アームズやブッシュマスターのような武器メーカーを買いあさることで、Freedom Groupという個人用武器の巨大組織をつくろうとしていたのだ。
ところが、サンディフックで2012年に大量殺人犯がブッシュマスター製品を使って児童20名と教員6名を殺害したことを受け、サーベラスはグループを手放そうとした。最終的に資産をレミントンに移したが、同社は18年に破産を宣告している。しかもファインバーグは以前、「従業員の誰かの写真が新聞に載ったら、そいつは解雇だけじゃすまない。殺してやる」と冗談を言っていたと報じられていた。
サーベラスは19年後半にストラトローンチを買収してから、従業員数を13人から250人以上にまで増やし、企業としてのミッションの焦点を特に極超音速機の開発へと定め直した。これらはアレンの時代にペイロードの候補とされていたものだが、衛星の打ち上げや「Black Ice（ブラック・アイス）」と呼ばれた実現可能な有人機ほど重要ではなかったのである。
極超音速機に母機を使用することには利点がある。ストラトローンチはロケット推進の積み荷を海上から発射できるので、音速を突破する際に発生する耳を壊すような衝撃波であるソニックブームが、それほど問題にならない。
ファインバーグ自身は防衛施設に詳しく、ドナルド・トランプの下で大統領情報活動諮問会議の議長を務めていた。こうしてストラトローンチは21年12月、ミサイル防衛局と契約を結び、極超音速攻撃に対して米国はどう対抗策を講じればいいのか実現可能性を調査するプロジェクトを請け負ったのである。
ストラトローンチは、「Talon（タロン）」というコードネームで独自の極超音速ミサイルを製造している。第1号は単発用で、試験後に海に落下する。第2号は再利用可能な極超音速機で、試験後も重要データを保持する。いまのところ目的は防衛用であり、潜在的な攻撃ミサイルの挙動を模倣するというものだ。
しかし、ストラトローンチは攻撃用の極超音速兵器の製造において将来的に担う役目を捨ててはいない。
ストラトローンチは5月中旬に報道関係者向けの説明会を開き、ワシントンD.C.エリアに新しいオフィスを正式に開設した。その場所は、政府機関や国防総省に近いバージニア州クリスタルシティだ（同社は現在はサーベラスとの関係を認めている）。
ストラトローンチの新たな最高経営責任者（CEO）のザカリー・クレバーに、同社が宇宙事業に永久に参入しないのかと尋ねてみた。すると、ストラトローンチはポール・アレン体制のときに開発された知的財産を保有しており、いつか使用する可能性があるという。だが、現時点では宇宙活動を伴うプロジェクトの計画はない。
もちろん、極超音速技術には潜在的な用途がほかにもある。ニューヨークで朝食と夕食をとり、昼休みはロンドンで過ごすようなことをしたくはないだろうか？
またストラトローンチによると、契約の相手は政府だけではなく、名は明かさなかったが企業顧客もいるという。だが、この報道関係者向けイベントの真意は、ストラトローンチに対する世間の目を宇宙を基軸とするアレンのビジョンから遠ざけ、現在の国家安全保障の使命を中心に置くことだった。ストラトローンチのことは、宇宙開発の父とされるヴェルナー・フォン・ブラウンの逆と考えよう。
わたしは母国である米国が、そのような脅威に対して最先端の兵器や対抗策を開発することに必ずしも反対しているわけではない（個人的な見解については別の討論の機会にとっておくとする）。だが、わたしは極超音速技術に関して警告を繰り返すつもりだ。
核兵器の膠着状態はすでに受け入れがたいものになっているが、極超音速技術は膠着状態における均衡を覆す恐れがある。
敵対国がミサイルを発射する前に、決め手となる一撃を与えられるとしよう。そうすれば、ストレンジラヴ博士のような人物が「唯一の賢明な道は先制攻撃である」と主張するだろう。防衛策を開発することでさえ、「終末時計」の午前0時前の貴重な数秒間を燃やしてしまう可能性がある。
国連の極超音速兵器に関する報告書にも記載されているように、「ミサイル防衛は極超音速能力への投資拡大を肯定する論拠を補強する可能性が高い」のだ。
このようなかたちで栄光あるストラトローンチを使うと、ポール・アレンが世界最大の飛行機を建造してロケットを宇宙に飛ばしたときほどの栄光があるようには見えない。そして、間違いなくそのときほど心を奮い立たせるような感じもない。
その巨大な“鳥”は、19年4月にようやくモハーヴェ砂漠の上空を飛行することになった。しかし、悲しいことに、その姿をプロジェクトを推進した億万長者が見ることはなかった。アレンが現在のストラトローンチのミッションについてどう思うかはわからないが、サーベラス傘下にあるストラトローンチのことを考えると不安になる。
（WIRED US/Edit by Daisuke Takimoto）
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