2023年11月、OpenAIの取締役会は反乱を企てて失敗した。同社トップを追放しようとしたものの、最終的には首脳陣が復帰し、新しい取締役は辞職を迫られたのだ。このとき、効果的利他主義（Effective Altruism：EA）に何か異変が起きたらしい。名目上、OpenAIが掲げるミッションは、人工知能（AI）が「人類全体の利益となる」よう努めること、となっている。だがその受託者たちにとって、OpenAIのミッションとは株を保有している一部の人類の利益になることだ。
そこに、サム・バンクマン＝フリード（SBF）の有罪判決も重なったことは、言うまでもない。詐欺罪を問われた昨年秋の法廷でSBFは、自身が営利目的で暗号資産取引所を経営していたのは、実際には「寄付するために稼ぐ」という崇高な行ないだったと、自らの利他主義を主張した。確かに、触れるものすべてを金に変えたミダス王のような行為だが、それも全世界の貧困層に行き渡らせるためだったというのだ。陪審員はこれを認めず、神のような立場で詐欺を実行したとして7つの罪で有罪とした。今年3月、禁固25年が言い渡され、弁護団はSBFが「非道な極悪人」と断罪されたことに対して異議を申し立てている。
だが、OpenAIとSBFによってEAのブランド評価が失墜しつつある一方で、EAの根幹となる問いは続いている。人を助ける最善の方法は何なのか？ 飢えた人々に食糧を提供すべきか？ 汎用人工知能（AGI）がもたらす破滅の可能性を想定するのか、それとも火星を植民地化するのか？
『WIRED』の記事で、哲学者リーフ・ウェナーは、EAを「エリートたちの世俗宗教」と呼んでいる。実際、シリコンバレーではEAを説きたがる人がいたるところにいる（ラリッサ・マクファーカーの著書『Strangers Drowning』はいまでも、利他主義とそれに対する不満について書かれた良書だ）。しかし、非営利団体GiveWellの最高経営責任者（CEO）として、長年シリコンバレーの博愛主義者たちの同朋だった慈善団体評価者のエリー・ハッセンフィールドに短時間インタビューしただけでも、EAが教義や哲学、議論の的であるとは限らないことがわかった。GiveWellでは、実行すべきリスト項目のひとつなのだ。
「善くあるためにはどうすべきか？」という問いに対するハッセンフィールドの答えは、こちらが不安になるほど具体的だ。功利的ともいえるし、地味でもある──Malaria ConsortiumやAgainst Malaria Foundation、Helen Keller International、New Incentivesに寄付しよう、だ。これらは、GiveWellが寄付を提供している上位の団体で、それが選ばれたのはマラリアを駆逐する、子どもの失明や死亡を防ぐ、子どもにワクチンを接種できるという理由からである。GiveWellはなぜそこまで確信できるのか。気になるようなら、GiveWellのこと細かな調査について調べ、ぜひとも公式サイトで「Our Mistakes（われわれの過ち）」タブの内容を見てほしい。そうすれば、データ収集においては率直な言動がどれほど信頼に足るかという実例を確かめられるだろう。
ハッセンフィールドが、同じくヘッドファンド業界にいたホールデン・カルノフスキーと共同でGiveWellを創設したのは2007年。まだ、EAが社会運動として芽生えてさえいないころだった。GiveWellは当初から、いわゆるエビデンスベースの慈善活動コミュニティの指導的な立場にあった。やがてその役割は、Giving What We CanやMachine Intelligence Research Institute（MIRI）といった別種のプロジェクトの役割とともに、EAの掲げる題目のもとに組み入れられていく。
GiveWellは、立証可能な善をなそうとする中流以上の若い効果的利他主義者にとって、最初の就職先にもなっている。多くの効果的利他主義者のなかから、ハッセンフィールドとカルノフスキーは、ヘレン・トナーを採用したことがある。OpenAIの元取締役のなかでも、倫理問題をめぐってCEOのサム・アルトマンと特に激しく対立したひとりだ。トナーは、特にカルノフスキーを師と仰いだようで、そのカルノフスキーは現在、Open PhilanthropyでAIの脅威の抑止に取り組んでいる。Open Philanthropyは、GiveWell時代にカルノフスキーが創設し、EAに関する助成金を交付している組織だ。
しかし、MIRIのような先進的組織は著名人が集まることで知られており、そのような場では、おなじみのメンバーが将来に向けた舵を取っている。ちょうど、1630年のマサチューセッツ湾植民地が「新世界」の舵取りをしていたようなものだ。それに比べると、GiveWellは月並みな組織だと言える。寄付者から集まった寄付金を、人道的な慈善活動に向けて動かしているからだ。創設後の4年間で、およそ150万ドル（約2億4,000万円）を動かした。最新のデータが完全に揃っているのは22年までだが、その1年間で、寄付金は4億3,400万ドル（約685億円）に達している。
ハッセンフィールドにインタビューしていて意外だったのは、一般論を投げかけるといら立ちを見せることだった。一方、数字が絡んでくると、いくらでも話に乗ってくる。GiveWellでよく紹介される数字はこうだ──ある個人から5,000ドル（約80万円）が寄付されたとすると、ギニア共和国では殺虫剤処理された蚊帳を1,326張り購入できる。調査によると、実際に使用される蚊帳は63％なので、835張りということになる。だが、1張りを平均2人が使えるので、835張りあれば2倍の1,670人が使える計算だ。ギニアでは、この規模の集団だと毎年12人が、ありとあらゆる原因で死亡している。蚊帳があれば、死亡者数は11.4人に減る。したがって、1年間で救えるのは0.6人分の命だ。蚊帳は2年以上使えるので、1.3人が救われる。ここに、行動経済学的な変動要因が加わる。ある大義のために寄付すると、同じ大義を支援しようとするほかの寄付者の意欲を、わずかとはいえ、損ねかねない。マラリア対策は済んだと、納得してしまうかもしれないからだ。そのため、1.3という数字は最終的に1まで下がる。かくして、5,000ドルで救われるのはおよそ1人の命となる。
寄付の金額のわりに、思っていたほど心温まる結果ではないと思ったとしたら、それも無理はない。GiveWellのおすすめに従った寄付者が得られるのは、気分のいい結果とか虚栄心の満足ではなく、たっぷり盛られた数字だ。GiveWellのプロジェクトは無味乾燥で匿名性が高く、万人向きではないかもしれない。だが、定量化できる利他主義を望むなら、GiveWellはそれに見合っている。
ハッセンフィールドとのインタビューは、カリフォルニア州オークランドにある明るいカンファレンスルームで行なわれた。そこでわたしたちは、EAの腐敗について、GiveWellがことさらにストーリーを語らないことについて、そして救う命に軽重はあるのかについて議論した（以下のインタビューは、長さを縮め、わかりやすくするために編集してある）。
──こちらのオフィスを見回しても、GiveWellが高評価とした慈善活動の支援を受けて喜んでいる子どものポスターが並んでいるわけではありません。その手のストーリーを見かけるわけでもありません。サイトに掲載されているのも、ほとんど数字ばかりです。なぜなのでしょうか？
エリー・ハッセンフィールド：ええ、ストーリーや画像は邪魔になることがあるからです。わたしたちのミッションにとっては、分析結果を的確に伝えることが欠かせません。つまり、データをそのまま使うということです。
画像の誤用について戒めとなっているのは、「PlayPump（プレイポンプ）」の事例です。PlayPumpはメリーゴーラウンドのような遊具で、子どもたちが乗って遊ぶと、水を汲み上げることができます。子どもたちが遊びながら水をはねてはしゃいでいる感動的な動画で、かなりの投資が集まりました。
ところが、研究者が現地を訪れると、PlayPumpで遊んでいる子どもはおらず、代わりにコミュニティの女性たちが回して水を汲んでいました。PlayPumpで水を汲むのは、普通のポンプよりずっと重労働だったのです。水を汲み上げるのはかなり大変で、コミュニティの1日分を賄うには何時間も回さなければなりません。すべて廃止するしかありませんでした。
──効果的利他主義の腐敗については歯ぎしりする人も多いのに、GiveWellは変わらずわが道を行き、EAという分野の大きな問題に立ち入ることはほとんどありません。GiveWellの意義はどこにあるのでしょう。
わたしたちが勧めているのは、投資効果の高い慈善団体です。そうなると、予防できる病気で死んでしまう5歳未満の子どもの命を救う活動が多くなります。
わたしがこの仕事に就く動機になったのは、最も身近な人について考えることでした。自分の子どもが病気になって抗生剤が必要になったら、最寄りのCVS薬局に走ります。文字どおりそうするたびに、これが不可能な人もいるのは不公平だと思うのです。
──なるほど。しかし、GiveWellの調査に頼るのは、困っている人ではありません。寄付する側であり、そのほとんどはかなり裕福です。寄付をする人は、GiveWellに何を求めてくるのでしょうか？
わたしたちが求められるのは、安心感です。寄付をしてくる人は、自分のお金が何かを変えるという確信を必要としています。そう感じる人は多いのです。「世の中には、自分にもできそうなことがたくさんあるぞ。だったら、影響をもたらすという点で、信頼できる相手をどうやって決めればいいんだろう」とね。
ひとりの命を救うのに5,000ドルもかからないはずだと思っている寄付者もいて、わたしたちの計算を知ると驚きます。それでもたいていの人は、5,000ドルで人ひとりを救えるなら儲けものだというわたしの考えに同調するようになります。わたしたちは、費用対効果を見積もるときに考慮する要因について完全に透明であろうと努めています。そこには、反論、例外、最善の推測、道徳的判断なども加味されます。このような透明性があると、もっと寄付しようという安心感が得られるのです。
──米国に住むわたしたちは、クオリティ・オブ・ライフをあまりにも重視しすぎていて、そもそも生きていられること、乳幼児の死亡率が低いことのありがたさを、ともすれば忘れがちです。一方で、例えばマラリア対策の蚊帳で命を救われた人が、その後つらい人生を送るということはないのでしょうか？
わたしたちが、いかに恵まれているかを考えもしないというのは、残念ながらこの世界の現実です。いまの疑問を裏返せば、人はかなり裕福になって、身体的にごく健康になったとしても、なお不幸になりうるのかと質問するのと同じです。不幸にもなりうるのは、確かでしょう。
──効果的利他主義者の多くが、病気を予防するという意識ではなく、AIが引き起こす黙示録的なシナリオを考え出すという意識に変わりつつあります。これはなぜでしょう？
効果的利他主義者の多くは、いまでも地球規模の衛生に取り組んでいます。しかし、強力なAIシステムが急激に発展している現状には、誰もが本気で関心を向けざるをえません。わたし自身もそうです。
わたしがEAの哲学に興味をもち始めた当時、ある恐ろしい考え方がありました。
──それは、「100人の他人を救うために自分の母親を死なせるか」といった、いわゆるトロッコ問題的なことですか？
はい、その通りです。しかし、世の中にはいくらでも難問があって、最大限の影響力を発揮できると思う分野に誰もが集中しなければなりません。わたしは、これほど膨大な知性がAIに、そしてEAのさらに広い問題に取り組んでいることをうれしく思います。わたし自身は、いままさに苦しんでいる人々の支援に向けてできることがあります。
──非営利団体のGiveWellを創設する前は、投資信託会社のBridgewaterに勤めていて、そこは［メモを確かめながら］営利企業でしたよね？
そうです。創設当初には、ホールデンとわたしについて、いろいろ言われました。「ヘッジファンドのベテラン」が、いったいなぜ慈善の世界に入ったのかと。でも、ふたりとも当時はまだ26歳で、ヘッジファンドの世界にいたのは数年足らずでした。ほどなくして、ホールデンとわたしはどうやって寄付を提供するかについて友人たちと話し合うようになりました。
わたしが選んだのは、アフリカで清潔な水を確保するという問題でした。どんな経緯と理由で選んだのかは忘れましたが、たぶん「水は人間にとって最低必需品だ」といったようなことを考えたのでしょう。清潔な水を使えるように寄付をするのは、よいことのように思えました。GiveWellを創設して間もないころ、わたしたちは下痢と脱水症状が死因の上位になっていることを知りました。なぜ？ どうやって？ そのことで頭がいっぱいになりました──わたしたちは、清潔な水が使えないばかりに人々が下痢で死んでいく世界に住んでいるのか、と。にもかかわらず、わたしたちはこれまで、清潔な水を届けることができていません。正直に言えば、病気を引き起こさないような水を供給するために、もっと何かできたらと、いまも思っています。
──何がそれほど難しいのでしょうか？
清潔な水を届けるのは、とにかく難しいのです。水が不足しているどこかの国に行けば、いたるところに井戸が掘ってあって、寄贈者の名前を示すプレートも付いています。でも、いまはもう使えません。
清潔な水を供給するプロジェクトはたくさんありますが、わたしたちが優先する慈善活動の基準を満たさないものばかりです。それでも、水資源のプロジェクトには寄付金を割り振っています。例えば、22年には、ケニア、マラウイ、ウガンダの農村部に塩素滅菌装置を設置するプログラムに、6,500万ドル（約100億円）を投じました。
ナイジェリアでは、各家庭に経口補水液（ORS）を配備する試験的プログラムにも資金を投入しています。ORSは60年前から存在し、電解質補給飲料「Pedialyte」が代表的です。子どもひとりあたり約2.7ドル（約426円）かかり、下痢による死亡率をおよそ60％引き下げます。このプログラムはまだ規模の拡大に向けて模索中で、子どもにORSを飲ませる指導もこれからです。脱水症状についてほかの治療方法の検討が進んでいる家庭もあります。
ORSが無料で手軽に手に入るようになったとき、利用率にどう影響するか、結果を楽しみにしています。
基本的には、ORSを使う家庭が増えれば、プログラムは拡がる可能性があります。増えなければ、拡大もありません。また、寄付をする人は、以前から続いているプログラムはあまり支持したがらない傾向があることも、GiveWellではわかっています。
──以前からあるプログラムを支持したがらないのはなぜですか？
新しいプログラムに期待が集まるのは無理もありません。緊急性のある問題を解決できる可能性があるからです。多くの問題は、まだ存在しない介入があって初めて解決します。新しいワクチンもその一例です。しかし、地味な仕事に対する意欲と資金が増えるほど、多くの費用を削減できます。
例えば、マラリアのような病気のことを、わたしたちはほとんど意識しません。先進国では、子どもが感染症で当たり前のように死んでいくなど、想像もしません。ところが、コロナ禍になると多くの人が感染症について考えるようになりました。その危険性を身近に感じられるようになって、Against Malaria Foundationへの寄付額は増えています。
──貧者の救済ということになると、宣教師たちの過ちを思わずにはいられません。わたしの母はアパラチア育ちでした。1960年代には、困窮者を支援する連邦政府の「Vista」プログラムから派遣されたソーシャルワーカーが谷間の村にやって来て、パンの焼き方を教えていったそうです。でも、母の家族はパンの焼き方くらい知っていました。ほしかったのは、マクドナルドだったのです。このプログラムは結局、行政や、空論に走りがちな慈善活動家、あるいは売名的な活動家と、ウェストバージニアの住民との間に深い溝を残しました。こういう政治的な悪循環は、いまでもありふれています。共和党の支持が強い、いわゆるレッドステイト各州で、「ミシェル・オバマが食事の内容に注文を付けてくる」という苦情が出たのもその一例です。この手の政治的な反発があったとき、いちいち対処するのですか？
答えがあると人々が思うと、問題がたくさん起こります。ですから本当のところ、わたしは規模が小さく容易で、人道的に大きな効果が出る分野に専念していたいのです。人を救うというのは、難しいことです。自分が知らないことを意識せずに人を救うとなると、本当に難しい。
GiveWellに対しては、経済発展に専念したほうがいいのではないか、政治的な権利はどうか、といった批判もあります。世の中は極めて複雑に動いていて、わたしたちはそこに自分たちの影響力を行使できると過信しています。本当には理解していない複雑な問題を、いったいどうやって解決できるのでしょうか。
ある個人の一生の狭い範囲に具体的に介入するだけでも、間違いなく助けになります。マラリア予防の投薬はまさにそれです。ひとつの村全体が死なずに済む──あるいは、少なくとも死者がずっと少なくて済みます。
わたしにとって道徳的に義務があるのは、助けられるそのひとりに対してです。ですが、そのひとりを大切に思う人々が誰も苦しまないようにする義務もあります。きっと、親の立場のようなものでしょう。子どもを失うのは耐えがたいことです。それ以上に広くなくていい。あくまでも、個別の対応でいいのです。
（Originally published on wired.com, translated by Akira Takahashi/LIBER, edited by Michiaki Matsushima）
.jpg)
雑誌『WIRED』日本版 VOL.52
「FASHION FUTURE AH!」
ファッションとはつまり、服のことである。布が何からつくられるのかを知ることであり、拾ったペットボトルを糸にできる現実と、古着を繊維にする困難さについて考えることでもある。次の世代がいかに育まれるべきか、彼ら／彼女らに投げかけるべき言葉を真剣に語り合うことであり、クラフツマンシップを受け継ぐこと、モードと楽観性について洞察すること、そしてとびきりのクリエイティビティのもち主の言葉に耳を傾けることである。あるいは当然、テクノロジーが拡張する可能性を想像することでもあり、自らミシンを踏むことでもある──。およそ10年ぶりとなる『WIRED』のファッション特集。詳細はこちら。