1989年から『ニューヨーカー』誌に寄稿し、1993年からスタッフライター。近著の「The Song Machine: Inside the Hit Factory」を含む4冊の著書がある。（@jmseabrook）
R/GAの西33丁目にある本社の残りのフロアは、ハイブリッドなワークスペースとして生まれ変わることになった。従業員はときどき実際に出社して予約したデスクで仕事をすることもできるが、大半の従業員はほぼリモートワークのままになりそうだ。同社最高経営責任者（CEO）のショーン・ライオンズは、従業員は平均してオフィスで週3日、自宅で週2日働くという形を想定していた。
「シンガポールオフィスでは、月曜と金曜はオフィスにいてもらいたい、週の始めと終わりを一緒に過ごせるから、と言っています」
R/GAの従業員に対する最終調査で明らかになった難しい問題のひとつは、対面ワーカーがその場にいるせいで得られる機会を、リモートワーカーは失うかもしれない、という不安だ。回答者の57％が、リモートワークの傷痕はパンデミック終息後にも残るだろうと考えていた。
「家で仕事をしていると、自分はほかの人たちから非生産的だとか、連絡が取りづらいとか、私的な休みを取っていると思われているように感じた」と、まとめには語られている。「人がオフィスに戻り始めたとき、予想もプロセスも昔に逆戻りし、実際に出社している人を高評価するようになる懸念が大いにある」
ハイブリッドオフィスはポストコロナの対策として論理的であり、実施を試みている企業も多いが、対面ワークとリモートワークを同時に行なうことは経営者にとって新たな試練だ。ワークプレイスを専門に研究するハーヴァード・ビジネス・スクール教授イーサン・バーンスタインによると、ハイブリッドワークの職場はうまく運営するのが非常に難しく、彼自身はやめたほうがいいと企業にアドヴァイスしているという。
「わたしは全部ヴァーチャルにすることを勧めます。ハイブリッドは両方の世界の最悪の部分をもち込む恐れがあるからです」。ハイブリッド・ワークに移行しても企業はかなりの不動産コストを払い続けねばならないし、素晴らしい仕事や昇進から不当に外されたと感じて怒るリモートワーカーたちが、企業文化に対する深刻な脅威になりかねない不満を抱かないよう対処しなければならない。
それに、仕事に戻ってきた人たちが、出社してみたらデスクはなくなり、置いてあったセーターや写真やその他の私物が全部まとめられて、もっと悪い場合は「恥ずかしいもの置き場」に置かれていたら、どんな気持ちになるだろう？ バーンスタインが言うように、「人は普通、生活においても仕事においても、『ホテル』より『家』を好む」。
R/GAの若くてテクノロジーに精通した社員たちは何年も前からZoomのようなツールを使ってきたので、ハイブリッドワークに移行することにそれほど大きな不安はない、とライオンズは言う。「ハイブリッドワークという言葉が出てくる前から、わたしたちはハイブリッドな働き方を考え出す必要に駆られていました。このパンデミックは、それを少し先に進める機会をつくってくれたということです」
ただ、ライオンズはこうも言った。「そういった区分を文化のなかに受け入れる努力を継続的に行なっていかなければならないと思います。わたしたちはその舵取りをしていかなければならないのです」
オープンワークプレイスからの避難場所
パンデミックが発生するころには、オープンプランのオフィスはパーティションのオフィスよりも嫌われるようになっていた。金回りのいい会社は、アクティヴィティ・ベースド・ワーキングの類型に予算を使ってオープンプランの注意散漫状態を解消しようと考えたかもしれないが、不況が進みオフィスの予算がカットされると、最初にプランから消えるのはユルトやその他もろもろの打ち合わせスペースだ。
2008年の金融危機のあと、オープンプランはプロプストがワークプレイスに描いた夢を四角い箱に押し込めたあの不吉な力の犠牲になった。オープンプランのレイアウトは、パーティションのオフィスよりもさらに詰め込みやすかった。2010年には北米の平均的な従業員1人に割り当てられる面積は20平方メートル弱だったが、2017年までにその数字は約12平方メートルにまで減少していた。
労働者はこのパーソナルスペースが徐々に削られていく事態に、ヘッドフォンで音のブースを築き上げることで対抗した。音の殻に閉じこもれば、衝立から目を上げない限り、無限のオフィス空間の王になった気分でいられる。とりあえずほとんどのオフィスワークはヴァーチャルなデスクトップの上でなされているのだから、パンデミック以前は、会社の高価な不動産を占有しながら本質的にはリモートワークと同じことをするのは簡単だった。
2019年12月の『ハーヴァード・ビジネス・レヴュー』に掲載された記事「The Truth About Open Offices（オープンオフィスの真実）」で、イーサン・バーンスタインとワークプレイス・アナリティクス会社Humanyzeの社長ベン・ウェーバーは、ふたつのフォーチュン500企業において、パーティションオフィスからオープンオフィスへ移行する前と後で、対面の交流とデジタルな交流をスマートフォンとセンサーを用いて追跡調査した。
著者たちはこう書いている。「会社がオープンオフィスに移行したあと、対面の交流はおよそ70％減少したが、デジタルな交流はその穴を埋めるように増加したことがわかった」。ヴァーチャルなワークプレイスは、現実のワークプレイスを補うのではなく、現実のワークプレイスからの避難場所になっていた。
テック企業のオフィスをめぐるパラドックス
テクノロジー産業は現代のオフィスを生み出し、次にオフィスなしで済ますためのツールをつくり出した。このパラドックスは、テック企業のリモートワークにかかわる苦痛に満ちた歴史を説明してくれる。
2009年までに、IBMの全従業員の40％はリモートになっていた。IBM Smarter Workforce Instituteはクライアントに未来のかたちとして「テレワーク」を推奨し、リモートワーカーは「仕事に積極的にかかわり、自分のワークプレイスを革新的なものととらえ、自分の仕事の見通しに希望をもち、伝統的なオフィスに縛られた同僚たちよりもストレスが少ない」と主張していた。
しかし2017年、利益が落ち込み始めたIBMは「全員オフィスに戻るか、さもなくば会社を去れ」という最後通告を出した。同様に、2012年にヤフーの最高経営責任者（CEO）になった直後、マリッサ・メイヤーは1万2,000人の従業員に対し、在宅勤務を禁止する通告を出した。
どちらの会社も、仕事の協力関係が減少したことを理由に挙げた（当時子どもを産んだばかりだったメイヤーは、オフィスの隣に「ママ部屋」をつくって赤ちゃんを仕事に連れて来られるようにしていた）。2016年までに、ヤフーの全従業員の約3分の1が会社を辞めていった。2017年にはメイヤー自身も2億6,000万ドル（当時のレートで約290億円）の退職金と共にヤフーを去った。
パンデミックの発生と共に、テクノロジー企業は再びリモートワークのチャンピオンに返り咲いたが、不動産のラインナップも拡大を続けている。フェイスブックは2030年までに、全従業員の半分がリモートで働く形を考えていると話している。ツイッターでは従業員に、オフィスに戻る必要はないと伝えた。
マイクロソフトはこの夏まで、エッセンシャルワーカーを除くすべての社員をリモートのままにしておく予定だが、ワシントン州レドモンドにある2平方キロメートルの本社では数十億ドルをかけた改修が進んでいる。8月にはアウトドア用品・衣料小売店のREIが、ワシントン州ベルヴューにある約3万7,000平方メートルの本社予定地へ移ることを断念したと発表したが、フェイスブックは9月、その施設を3億6,800万ドル（約368億円）で購入した。
フェイスブックは世界中の80カ所のオフィスに5万6,000人以上の従業員を抱えている（そのうち4,000人以上は2020年に雇った社員だ）。そんなフェイスブックにとって前REI本社予定地は、10年後にたとえ従業員の半数がリモートになるとしても、将来必要となるスペースのほんの一部に過ぎない。
ペーパーワークのデジタル化をもたらしたPC革命
マイクロソフトはより歴史の浅いテックビジネスに比べて、伝統的に壁とパーティションの文化を重用してきた。改修されたレドモンドのオフィスでは、個人用のオフィスは少なくなり、チームベースのスペースが増えることになる。マイクロソフトの新オフィスへの引越しは、2023年までに始まる予定だ。
それでもこのパンデミックのせいで、マイクロソフトの未来に向けたヴァーチャルオフィスをつくろうという努力は大幅に加速することになった。モダンワーク担当副社長ジャレッド・スパタロは、その計画について詳しく説明してくれた。その計画はマイクロソフトの会議ソフトウェア「Teams」を使って設計されるという。
パソコン革命は「ペーパーワークをデジタル化しました」とスパタロは言う。オフィスワーカーたちはデスクの上に実際の書類やフォルダーを置く代わりに、コンピューター内のヴァーチャルデスクトップにデジタルドキュメントやファイルを置くようになった。
だがこのデジタルデスクトップはヴァーチャルなオフィスのなかに置かれているわけではなく、ヴァーチャルオフィス内でほかのデスクトップの間を気軽に移動したり、会議室や共同エリアで集まったりできるわけではない。思いがけない幸運な出会いを生むかもしれないヴァーチャルなウォータークーラーも存在しない。
場所と時間を超越する「第2のDX」
このパンデミックによって「第2のDX」が加速している、とスパタロはさらに続けて言う。すなわち、ヴァーチャル・クラウドベースのオフィスの創造だ。このオフィスはデスクトップ同士をつなげたもので、従業員が物理的なオフィスに出社していようとリモートで働いていようと、そこへ仕事をしにいくことになる。
これはオープンプラン・オフィス革命のデジタル版のように思える。個人のヴァーチャルデスクトップの周りにある壁がなくなりつつあるのだ。ここで再び世界をリードするのが、ソフトウェア・エンジニアだ。
「あらゆる企業が、各従業員用のデジタル・ワークスペースに投資する必要が出てくるでしょう」とスパタロは言う。彼はさらに、物理的な会社の面積を減らすことによって浮いた資金を使って、クラウド内にカスタムオフィスをつくりたいという企業からの問い合わせをすでに受け始めていると付け加えた。
そのオフィスに専用のデジタル・ホワイトボードシステムやヴィジュアル会議ツールを入れれば、場所と時間を超越することができる。先週の火曜日にヴァーチャルオフィスで起きたことを確認したければ、戻って会議をリプレイすればいいのだ。
「そういったスペースが仕事の中心になる日はすぐそこまで来ています」とスパタロは続ける。「キッチンでも、職場への移動中でも使える。実際のオフィスに戻ったとしても、100%前の状態に戻るわけではありません。オフィスに来て、仕事をして、それからワークスペースを片付けて持って帰ることもできるのです」
ヴァーチャルオフィスのプライヴァシーについて見込まれることは、オープンプラン・オフィスにパーソナルスペースがないという不満を古臭いものに変えてしまいそうだ。ヴァーチャルオフィスではコンピューターのあらゆるキーストロークが追跡可能だからだ。
90年代半ばには従業員にキーカードがわたされ、会社は従業員が建物の中にいるかどうかを確認できるようになった。だがヴァーチャルワークスペースでは、従業員が仕事ですることのほとんどすべてを会社は知ることができるのだ。
労働者の権利法のようなものをつくり、会社がどんな個人情報を所有するかを細かく決める必要があると、スパタロも認めた。しかし、それはマイクロソフトの仕事ではない、というのが彼の意見だ。「それは政府の領域です」
パンデミック以前よりもオープンレイアウト
2020年10月の終わりごろ、Studio O+Aの取締役および共同創業者であるプリモ・オーピリアとスタッフは、R/GAのカリフォルニア担当の運営責任者のデイヴィッド・コーンズたちとZoom会議を行ない、R/GAのサンフランシスコ・オフィスに対するO+Aのプランを提示した。ほぼ全員が自宅からの参加だったが、R/GAの不動産や施設を監督するデイヴィッド・ボームのみ西33丁目450番地からログインしていた。彼はそこで縮小する本社のリフォームを監督していたのだ。
提案されているプランのヴァーチャルツアーの案内に、O+Aのシニアデザイナーである、ダニー・ゲルファンドが立った。ツアーはレセプションエリアから始まった。このスペースでは「安全だという感じを伝えること」が大切だと彼女は言う。タッチレスの入り口ドア、消毒ステーション、赤外線による体温チェックポイント、熱がある人用の隔離室などが備えつけられていた（少なくとも隔離室では多少のプライヴァシーが得られる）。
ゲルファンドはカーソルを使って「ドニング／ドフィング・ルーム（脱ぎ着できる部屋）」の中を案内し、私物を入れるロッカーに注意を向けた。次に「可能な限りタッチレスの設備を採用した」共用パントリーへと進む。コンタクトレスのコーヒーマシン、タッチレスのキッチン用品ディスペンサー、ペダル式のウォータークーラーなどが備えつけられている。
さらにウェルネス一般のためのルームに入った。ここは彼女によれば、主に母親向けの部屋だが、「祈りと息抜き」のためにも使うことができる。それからわたしたちはゲルファンドのあとについてメインの共同ワークスペースへと入った。ここは24名を収容できるワークステーションで、割当てはないが予約できる個人用デスクが風車状に配置されている。デスク間の障壁がささやかな視覚上のプライヴァシーを提供していた。
ポストコロナのオフィスとは言っても、この部分はパンデミック以前のオープンプラン・レイアウトに非常によく似ていた。というか、それ以上にオープンプラン・レイアウトだった。コーンズはその類似性を取り上げてこう言った。「前のオフィスと同じようにする必要はまったくない。このワークステーションにはデスク自体が必要ないんじゃないかな」
「例えばラウンジ家具とコンセントだけを設置することにしてもいいかもしれません」とゲルファンドが提案した。
EXPERIENCEINTERIORS/GETTY IMAGES
未来のオフィスはどこに存在する？
ヴァーチャルツアーが次に向かったのは「集中ポッド」のあるエリアだ。このポッドは3面を囲まれたレストランのボックス席に似ている。「ポッドはもっと背を高くしてもいいと思います。そのほうがブースの中に包み込まれる雰囲気を味わえます」とゲルファンドは言った。仕切りスペースを思い起こさせる説明だが、この「類型」にはあえてそれを連想させる名前はついていない。
オフィスの残りの部分には、写真とデジタル・アートワーク用のスタジオ1つと、リモートワークをしているスタッフとつながるための大きなヴィデオスクリーンやよりよいサウンド設備を備えた半閉鎖タイプの会議室が多数あった。ゲルファンドはプランのこの部分を「コミュニケーションの現場」になぞらえた。
そのエリアを通ってパントリーやスタジオに行く人の行き来がかなりあるように見える、とボームが言った。そういった気を散らせる可能性のある要素をさらに悪化させそうなのが、A/Vエリアでヴァーチャル会議を行なっている人たちの出す音だ。「計画を進めるにつれて、オフィス内の音を管理することは非常に重要になってくると思います」と彼は言った。
ヴァーチャル会議に参加している誰もがスクリーンに映し出されたオフィスプランを見つめ、同僚が一緒にヴァーチャルに働くなかでオフィスのフロアに実際にいるのはどんな感じだろうか、と想像しようとしていた。実際の未来のオフィスは、O+Aがデザインした物理的なスペースと、それを見つめているわたしたち全員が存在しているヴァーチャルなスペースの間のどこかにあるのではないか、とわたしには思えた。
最後に、概要に書いてあるように2つのプライヴェートオフィスがある、とゲルファンドは言った。ひとつは人事部のプライヴァシーが必要な会議用、もうひとつは運営責任者であるコーンズの部屋だ。
人がいないオフィスは抜け殻でしかない
12月のある日、わたしはローワー・マンハッタンのワン・ワールド・トレード・センターの23階にある『ニューヨーカー』誌のオフィスに戻ってみることにした。オフィスは3月に突然スタッフがいなくなったあと、そのままになっている。
灰色の空の、風が強い午後だった。普段なら昼食どきで活気のあるダウンタウンの歩道にはひと気がなく、いるのはすでに過剰供給状態の市場にオフィスと住居スペースをさらに追加するために働く建設作業員だけだった。スーパータンカーのように、ニューヨークの商業不動産という船は簡単には方向を変えられない。たとえ既知の世界の端に到達してしまったとしても、そのまま前進を続けるしかない。
静まり返ったロビーは、マスクをした警備員のほかには誰もいなかった。はるか向こうの端にクリスマスツリーがきらめいている。わたしは『アパートの鍵貸します』のにぎやかなオフィスパーティのシーンを思い出した。
リモートワークは能率と生産性を高めるかもしれないが、ヴァーチャルなオフィスのホリデイパーティはまったくの別物だ。家で座って、ほろ酔いの同僚たちがスクリーン上でバカ騒ぎを繰り拡げるのを見ていたら、自分の築いた社会関係資本はボロボロになってしまうだろう。
1928年のキング・ヴィダーのサイレント映画『群衆』のオープニングシーンは、にぎわうニューヨークの港から始まる。次に映るのは人とクルマが溢れるミッドタウンの通りと歩道だ。そこからカメラは高い窓の中へと入り、だだっ広い工場スタイルのオープンオフィスに並ぶ同じデスクの海の上を滑っていって、やがてひとつのデスクの前で止まる。
そのデスクについた小さな金属の名札には「ジョン・シムズ」と書いてある。どこにでもいそうな、この映画の主人公の名前だ。90秒のシークエンスのうちに、人で溢れる街がどんどん小さくなってゆき、最後にデスクに座るひとりの男の大きさになる。
わたしの知る限り、ゲンスラーのデザインした『ニューヨーカー』誌のオフィスにいたのはわたしだけだった。3月に貼られた「ポスト・イット」のメモの端がクルリと丸まっている。沈黙が重苦しく感じられた。
新しい一方通行の指示標識に従って進み、やっと自分のデスクにたどり着いた。自分のヴァーチャルデスクトップを起動し、このオフィスでは滅多にない静けさとプライヴァシーを利用して、ここで実際に仕事をするのもいいかもしれないと考える。だがまったく集中できなかった。同僚が恋しかった。壁があろうとオープンだろうとクラウドベースだろうと、オフィスとはそこで働く人たちのことだ。人がいなければ、オフィスはただの抜け殻でしかない。