そのときTwitterを利用しようとしたロシアのユーザーは、何かがおかしいことに気づいた。Twitterにアクセスできなかったのである。

予兆はあった。Twitterにアクセスできなくなった3月4日（米国時間）から前の6日間は、利用者の回線速度にかかわらず、ロシア国内からTwitterにアクセスする際のネットの通信速度が非常に遅くなっていたのだ。そして、情報統制が始まった。

Twitterを利用できなくなったということは、ウクライナへの侵攻に反対する勢力の拡大にソーシャルメディアが果たす役割を、ロシア政府が重く見ている証拠である。そして同時に、ロシアが自国を全世界のインターネットインフラから実質的に切り離す“スプリンターネット”の構築に踏み出したことの現れでもある。

こうした動きにより、ロシアは言論の規制を厳格化し、反対意見を押さえ込むことが可能になるだろう。そしてその時は、刻一刻と近づきつつある。

サイバー空間において、「壁に囲まれた庭園」のようなプラットフォームの最たる例は中国だ。いまでこそオンライン検閲システム「グレートファイアウォール（金盾）」をかいくぐる方法はあるが、中国はデジタル世界において世界から自国を切り離すことに成功している。

「（中国のまねをしたいと）強く望んでいると思います」と、サンフランシスコでインターネットのモニタリングを手がけるKentikのダグ・マドリーは指摘する。「ただ、中国にとってもそれは簡単ではありませんでした」

中国は膨大な数のエンジニアと莫大な資金を投じて、独自のインターネットをつくり上げた。国際人権団体の推定によると、2001年までに中国は毎年200億ドル（約2兆6,000億円）をこの監視型の通信インフラに投資してきたという。中国のサイバー空間に入ってきたあらゆるトラフィックを、ブロックリストに照らし合わせてチェックするファイアウォール──。それが、グレートファイアウォールである。

中国に入ってきたほとんどのトラフィックは3つの関門を通ることになり、不適切な情報はその時点で遮断される。Kentikのマドリーによると、ロシアが中国のとった方法をまねることは、ロシア大統領のウラジーミル・プーチンには難しいかもしれないという。

「同様のシステムを再現する目的で、ロシアが中国のように技術資源にエネルギーを注いできたとは思えません」と、マドリーは指摘する。「中国と同様のシステムを望む国は少なくありませんが、そもそも不可能なのです。それを実現できる人材もいません。ロシアが中国のようになるには、まだまだ時間がかかります」

“鎖国”を成功させた中国との相違

たとえロシアが人材を確保できたとしても、数十年かけて構築されてきた比較的オープンなインターネットインフラにバリアを組み込むことは、決して容易ではない。一国のインターネットを規制するには、2つの重大要素が必要になる。世界から自国を切り離すこと、そして国内から世界へのアクセスを遮断することだ。

「どちらも膨大な対応事項があります」と、Kentikのマドリーは言う。だが、西側社会との長年のかかわりを経て完全に開かれたインターネットを備えてきたロシアにとっては、その両方が中国の場合より難しくなっている。

これに対して中国は、インターネットのほぼ黎明期から閉鎖状態だった。さらに1996年2月には国家がインターネットの設計に関して絶対的な支配権をもち、「政府や社会主義システムの転覆の扇動」を禁止する法律が施行された。つまり、中国のインターネットは計画的に鎖国状態につくられてきたのである。

ロシアのインターネット検閲当局である連邦通信・情報技術・マスコミ分野監督庁（Roskomnadzor）はロシアのインターネット・サービス・プロバイダー（ISP）に対し、コンテンツをブロックするか、トラフィックのリクエストを実行しないよう法律に基づいて要求できる。例えば、監督庁が一般のロシア人にとって不適切な内容だと判断したサイトへのトラフィックのリクエストを変更させたり、個々のブラウザーを世界全体から根本的に切り離したりできるのだ。

しかし、ロシアには3,000以上のISPが存在することから、命令が実行されるスピードはまちまちである。「BBCなどをブロックせよという政府の命令にどこまで従うかは、ユーザーそれぞれのデバイス次第なのです」と、Kentikのマドリーは言う。また、ロシアの検閲当局が禁止したサイトへのアクセスをブロックする方法も、ISPごとに異なっており、その達成度合いもさまざまである。「使われている技術によって、ブロックの穴をかいくぐる難易度は異なるのです」と、ネット上の検閲や監視について調べている団体「ネットワーク干渉オープン監視団（OONI）」のマリア・ザイヌは言う。

“欠陥”のあるブロック技術

ユーザーがウェブサイトにアクセスしようとした場合、ロシアのISPは何度やっても履行されないリクエストのループに落とし込むことでユーザーの接続をリセットする。これはウェブブラウザーからサイトへアクセスするリクエストを根本から乗っ取ることで起きる現象だ。「接続をリセットすることで、ユーザーが目的のウェブサイトやサービスに接続することを阻止するのです」と、ザイヌは説明する。

ロシアが利用しているブロック技術は、ほかにもある。ひとつは、大半のネット接続で用いられる暗号化メカニズムのTLS接続を停止し、特定のウェブサイトへのアクセスを遮断することだ。もう1つの方法は、インターネットの“電話帳”に相当するドメイン・ネーム・システム（DNS）を操作することで、サイトにアクセスしようとしているユーザーにブロック通知を送る手法だ。ブラウザーがDNSにアクセスできなければ、ウェブサイトを開くことはできない。

このシステムは確かに機能するが、欠陥もある。「検閲が分散化しすぎると、集権的に検閲する場合と比べて効果は低くなるのです」と、ザイヌは指摘する。ロシアはこの問題の是正においていくらか前進しているものの、近年は不適切なサイトのブロックや禁止を国内全域で実施することが困難になっている。これはロシアのインターネットインフラの仕組みによるところが大きい。

「ロシアのインターネットシステムは、グローバルなインターネットに深く組み込まれています」と、外交政策の非営利団体であるGerman Council on Foreign Relationsのリサーチフェローで、ロシアのネット検閲とインターネットインフラを研究しているアレーナ・エピファノヴァは指摘する。「遠隔通信からコンテンツデリバリーネットワーク（CDN）まで、多くの外国企業がロシアのインフラに関与しています」。ロシアの大規模なソーシャルメディア検閲システム「SORM」にハードウェアが採用されているとされるノキアも、その1社だ。

ロシアもこの事実を自覚しているとみられ、グローバルなインターネットインフラから少しずつ自国を切り離している。実現すれば、情報の流れを徹底的に制御することが可能になるだろう。「すべては情報のコントロールにかかっています」と、エピファノヴァは言う。「ロシアは情報を恐れているのです」

独自ネットワークが目指す3つのこと

有害とみなされる情報の拡散を避けるために、ロシアは独自のIT技術の開発を試みてきた。ロシアの国家安全保障政策は15年、『合理的輸入代替』（外国製のITハードウェアを自国製品に置き換えること）とみなされる動きに関する規定を設けた。これはインターネットインフラのプロバイダーのCogent Communicationsが、その1カ月前にロシアから撤退するきっかけになった制裁の影響を緩和するために実行されたものである。

この国家主義的な政策は、ほかの目的にも都合がよかった。国内でインターネットアクセスの稼働を担ったり接続サービスを提供したりしている企業に対し、政府の権限を強めるからだ。しかし、この政策は全面的に機能していたわけではない。ロシアはいまだにインターネットの運営の大部分を国際企業に頼っているが、Cogent Communicationsの撤退には比較的うまく対処できた。ほかのインターネットバックボーンにトラフィックをそのまま移行させ、混乱に対処したのである。

しかし、ロシアが自国のインターネットを孤立させるためにとった手段は、15年の保護貿易主義への転換だけではなかった。プーチンは19年5月、同年11月に施行されることになる国内インターネット法の一環として、世界から隔絶された独自のインターネット「RuNet（ルネット）」を発表したのだ。

ルネットには、3つの柱があった。ひとつ目は、パケットの盗聴が可能なハードウェアを企業ネットワークに導入することで、それによりオンライン上の会話をロシア政府が監視できるようになる。ふたつ目は、当局に強力なインターネットのコントロール権を与えること、3つめは自国内のDNSを作成することだった。国内のDNSを作成すれば、禁止されたサイトへの国内からのアクセスを確実に難しくできる。

このDNSシステムは、ロシア国内におけるグローバル・インターネットのローカライズされたコピーを保有している。これは中国が整備しているイントラネット風のシステムや、規模は小さいがイランの「国家情報ネットワーク（National Information Network：NIN）」に似ている。

こうしたなかロシアは19年12月24日までに、国内の公共のインターネットエクスチェンジ10カ所を通じて他国に接続する必要なく、自国を世界のインターネットから切り離す実験に成功したという。しかし、実験の有効性と合法性は疑問視されている。「それがどの範囲まで履行されているのかは不明です」と、German Council on Foreign Relationsのエピファノヴァは語る。おそらく、それはロシアにとって望ましい状況だろう。

目指すは中国型のインターネット鎖国か

当局は遅すぎるといら立っているかもしれないが、ロシアが成果を上げている兆しはある。さかのぼること21年3月、連邦通信・情報技術・マスコミ分野監督庁は、薬物使用や子どもの性的対象化、自殺を助長する内容を流しているとして、ロシア国内におけるTwitterへのアクセスを制限したのだ。

驚いたことに、これは現実の話である。ISPがTwitterを場当たり的にブロックしたわけではなく、TSPU（脅威に対抗する技術的手段）と呼ばれる新しい方法が用いられていた。国際的な専門家たちの見解によると、TSPUとしてブロックリストに掲載されているURLへのトラフィックを監視する仕組みを導入しており、これらのリクエストを含むすべてのパケットを停止することで実行されない仕組みとなっている。わかりやすく言えば、ロシアが市民にアクセスしてほしくないウェブサイトには接続できないのだ。

2021年3月のTwitter規制については、ひとつだけ問題があった。正しくコード化されていなかったのである。対象範囲内のすべてのTwitterとその関連サイトへのリクエストを収集するなかで、「t.co」（Twitterで使われる短縮URL）をURLに含むすべてのサイトへのアクセスも停止してしまったのだ。つまり、reddit.comやmicrosoft.comも規制対象になってしまった。「結局のところルールはめちゃくちゃになり、あらゆるトラフィックを規制することになってしまったのです」と、Kentikのマドリーは言う。「世界中のエンジニアが共感するでしょうね。笑い話です」

それ以降も進展が見られる。OONIによると、今年2月26日から3月4日にかけて実施されたTwitterのアクセス規制は前回よりも成功し、それ以降はロシアでTwitterの利用はできなくなった。この事例は、ロシアが待望の“スプリンターネット”に向かって前進している証拠かもしれない。「もちろん憂慮すべきことです」と、OONIのザイヌは言う。「検閲は非常に分散化されていることが普通です。特定のサービスに対する集権的な規制は、ロシアでは昨年初めて確認されました」

このような行動は、ロシアがネット検閲に対して集権的な中国型のアプローチを目指していく可能性を示唆している。「これは検閲がさらに総合的に効果を上げていく可能性があるということです」と、ザイヌは指摘する。

このようなシステムにより、ロシア人がブロックを回避することはますます困難になるに違いない。中国、北朝鮮、イランに次いでオンライン空間の統制が厳しい国家が4カ国に増えたことで、危険な連鎖反応が起きる可能性がある。他国が同様の弾圧に乗り出す動きを助長するかもしれない。

（WIRED US/Edit by Daisuke Takimoto）