この目で見なきゃね…。
人類が月面に降り立ってから、ずいぶんと長い年月が経過しました。ところが、いま再び月を目指す動きが活発化しており、その先には火星を目指す流れとなっています。火星で人間が過ごすだなんて、夢のまた夢なんて思いきや、意外にも、みるみるうちに実現へと近づいてきているみたいですよ！
このほどSpaceflight Nowは、米下院科学宇宙技術委員会（House Committee on Science, Space and Technology）が提唱した｢2020年の国家航空宇宙局認可法（National Aeronautics and Space Administration Authorization Act of 2020）｣について伝えています。そのもっとも注目すべき点として、これまでは理想に掲げられていた、NASAによる宇宙飛行士を火星へと送る案が、いよいよ2033年の実現へ向けて、具体的な計画にまで進められることが挙げられていますね。
新たに｢Moon to Mars｣プログラムの専用機関を設け、求められる技術開発に当たる｢Mars Enabling Technology Initiative｣の立ち上げも明示されています。2033年に火星へと人類が到達することに、本気で取り組んでいる様子が鮮明になってきた感じですよね。同法案では、Moon to Marsのプログラムの意義が、このように説明されています。
米国の宇宙計画の目標は、人類を火星の地表面へと送ることに定められねばならない。同時に、再び月を目指す計画は、火星への宇宙飛行士のミッションをサポートするために必要となる、技術面でのテストおよび危険の削減に欠かせないものとなっていく。
一方、宇宙飛行士を月面へ送る計画は先延ばしに
なお、2033年の火星到達を最優先させるため、これまで2024年に再び宇宙飛行士を月面へ送る予定だったArtemis（アルテミス）計画が提唱されていたものの、2028年の目標へと先送りが決定する模様。また、月面着陸のシステムは、民間企業の手を借りるのではなく、完全にNASAが主導する開発で進め、宇宙空間で組み立てる必要のない単体のシステムを目指す方向へシフトするそうです。現在の国際宇宙ステーション（ISS）を解体して、別の拠点を構築する計画なども盛り込まれているようですね。
あくまでも、今回は法案の提言に過ぎず、実際に｢H.R. 5666｣として、正式可決に向けた採決が行なわれるのは、まだ先の話です。同法案に賛成する意見もある一方で、アルテミス計画において、民間企業の関与を制限する新方針などをめぐり、NASAのJim Bridenstine長官らは懸念を表明。4年後を目指していた、月への宇宙飛行士再着陸のタイムラインは、先延ばしにすべきではないとする向きもあるようです。いずれにせよ、2033年という火星到達ビジョンが、本当に達成されるとすれば、人類の歴史も大きな転換点を迎えそうですよね？
Source: Spaceflight Now
